９つの学術院
政治経済、法学、文学、教育、商学、理工学、社会科学、国際学、人間科学
世界での早稲田
世界大学ランキングは様々な機関が独自に制作しているものであり、ものによっては順位が微妙に異なるが、その中でも最も権威があるとされるイギリスの教育専門誌タイムズ・ハイアー・エデュケーション（Times Higher Education）が毎年発表する「World University Rankings」の2014-2015ランキングでは世界351-400位、国内10位であるとされ、また同誌が2015年に発表したTHEアジア大学ランキングではアジア圏内で59位、国内11位であった。
早稲田大学（わせだだいがく、英語: Waseda University）は、東京都新宿区戸塚一丁目104番地に本部を置く日本の私立大学である。1920年に設置された。大学の略称は早稲田・早大（そうだい）。
QS World Rankingが発表したランキングでは世界で212位[1]、タイムズ・ハイアー・エデュケーションが発表した大学のランキングでは世界で601位から800位[2]にランクインしている。
文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校である。
組織[編集]
学術院[編集]
2004年（平成16年）9月から、全ての学部・研究科は、10の学術院という独自の組織に統合され、学部・研究科の全教員も、いずれかの学術院の所属となった。学内の意思決定など、大学行政も学術院教授会単位で行われる。よって、本項では学部および研究科を学術院単位で掲載している。
政治経済学術院[編集]
政治経済学部
政治学科
経済学科
国際政治経済学科
政治学研究科
政治学専攻（修士課程・博士後期課程）
公共経営専攻（専門職学位課程、公共経営大学院）
経済学研究科
理論経済学・経済史専攻（学生募集停止・経済学コースに改組）
応用経済学専攻（学生募集停止・経済学コースに改組）
経済学コース
国際政治経済学コース
経済ジャーナリズムコース
公共経営研究科（専門職学位課程・博士後期課程）
公共経営専攻（2012年度学生募集停止・政治学研究科公共経営専攻専門職学位課程に改組）
法学学術院[編集]
法学部
法学研究科
民事法学専攻（以下、修士課程・博士後期課程）
公法学専攻
基礎法学専攻（修士課程）
法務研究科（法科大学院）
法務専攻
文学学術院[編集]
コースや専攻は文学学術院を参照のこと。
文化構想学部
文化構想学科
文学部
文学科
文学研究科
人文科学専攻
教育・総合科学学術院[編集]
教育学部
教育学科
教育学専攻
初等教育学専攻
生涯教育学専攻
国語国文学科
英語英文学科
社会科
理学科
数学科（旧理学科数学専修） ※2007年度新設
複合文化学科（旧学際コース） ※2007年度新設
教育学研究科
学校教育専攻（以下、修士課程）
国語教育専攻
英語教育専攻
社会科教育専攻
数学教育専攻
教育基礎学専攻（以下、博士後期課程）
教科教育学専攻
教職研究科（教職大学院） ※2008年度新設
高度教職実践専攻
商学学術院[編集]
商学部
商学研究科
商学専攻
経営管理研究科※2016年度新設
[19] （ビジネス専攻 専門職大学院、アジア太平洋研究科国際経営学専攻と早稲田大学大学院ファイナンス研究科 専門職大学院、夜間大学院の統合により新設）
会計研究科（専門職大学院）
会計専攻
理工学術院[編集]
学科や専攻に関しては理工学術院の項、(旧) 理工学部参照のこと。
基幹理工学部
創造理工学部
先進理工学部
基幹理工学研究科
創造理工学研究科
先進理工学研究科
国際情報通信研究科（GITS）
環境・エネルギー研究科
情報生産システム研究科
(旧) 理工学部[4]
(旧) 理工学研究科[4]
社会科学総合学術院[編集]
社会科学部
社会科学研究科 （昼夜開講制）
地球社会論専攻
政策科学論専攻
人間科学学術院[編集]
人間科学部
人間環境科学科
健康福祉科学科
人間情報科学科
ｅスクール（通信教育課程）
人間環境科学科
健康福祉科学科
人間情報科学科
人間科学研究科
人間科学専攻
スポーツ科学学術院[編集]
スポーツ科学部
スポーツ文化学科
スポーツ医科学科
スポーツ科学研究科
スポーツ科学専攻
国際学術院[編集]
国際教養学部
国際教養学科
国際コミュニケーション研究科
国際コミュニケーション研究専攻（修士課程・博士後期課程）
アジア太平洋研究科
国際関係学専攻
国際経営学専攻 （商学研究科専門職学位課程ビジネス専攻に移管） ※2007年度より募集停止
日本語教育研究科
日本語教育学専攻
学術院所属附属機関[編集]
政治経済学術院
現代政治経済研究所
法学学術院
比較法研究所
法務教育研究センター
教育・総合科学学術院
教育総合研究所
商学学術院
商学学術院総合研究所
産業経営研究所
WBS研究センター
ファイナンス研究センター
理工学術院
理工学術院総合研究所
各務記念材料技術研究所
理工学研究所
国際情報通信研究センター
環境総合研究センター
情報生産システム研究センター
人間科学学術院
人間総合研究センター
スポーツ科学学術院
スポーツ科学研究センター
国際学術院
アジア太平洋研究センター
日本語教育研究センター
別科[編集]
政治経済、法学、文学、教育、商学、理工学、社会科学、国際学、人間科学
世界での早稲田
世界大学ランキングは様々な機関が独自に制作しているものであり、ものによっては順位が微妙に異なるが、その中でも最も権威があるとされるイギリスの教育専門誌タイムズ・ハイアー・エデュケーション（Times Higher Education）が毎年発表する「World University Rankings」の2014-2015ランキングでは世界351-400位、国内10位であるとされ、また同誌が2015年に発表したTHEアジア大学ランキングではアジア圏内で59位、国内11位であった。
早稲田大学（わせだだいがく、英語: Waseda University）は、東京都新宿区戸塚一丁目104番地に本部を置く日本の私立大学である。1920年に設置された。大学の略称は早稲田・早大（そうだい）。
QS World Rankingが発表したランキングでは世界で212位[1]、タイムズ・ハイアー・エデュケーションが発表した大学のランキングでは世界で601位から800位[2]にランクインしている。
文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校である。
組織[編集]
学術院[編集]
2004年（平成16年）9月から、全ての学部・研究科は、10の学術院という独自の組織に統合され、学部・研究科の全教員も、いずれかの学術院の所属となった。学内の意思決定など、大学行政も学術院教授会単位で行われる。よって、本項では学部および研究科を学術院単位で掲載している。
政治経済学術院[編集]
政治経済学部
政治学科
経済学科
国際政治経済学科
政治学研究科
政治学専攻（修士課程・博士後期課程）
公共経営専攻（専門職学位課程、公共経営大学院）
経済学研究科
理論経済学・経済史専攻（学生募集停止・経済学コースに改組）
応用経済学専攻（学生募集停止・経済学コースに改組）
経済学コース
国際政治経済学コース
経済ジャーナリズムコース
公共経営研究科（専門職学位課程・博士後期課程）
公共経営専攻（2012年度学生募集停止・政治学研究科公共経営専攻専門職学位課程に改組）
法学学術院[編集]
法学部
法学研究科
民事法学専攻（以下、修士課程・博士後期課程）
公法学専攻
基礎法学専攻（修士課程）
法務研究科（法科大学院）
法務専攻
文学学術院[編集]
コースや専攻は文学学術院を参照のこと。
文化構想学部
文化構想学科
文学部
文学科
文学研究科
人文科学専攻
教育・総合科学学術院[編集]
教育学部
教育学科
教育学専攻
初等教育学専攻
生涯教育学専攻
国語国文学科
英語英文学科
社会科
理学科
数学科（旧理学科数学専修） ※2007年度新設
複合文化学科（旧学際コース） ※2007年度新設
教育学研究科
学校教育専攻（以下、修士課程）
国語教育専攻
英語教育専攻
社会科教育専攻
数学教育専攻
教育基礎学専攻（以下、博士後期課程）
教科教育学専攻
教職研究科（教職大学院） ※2008年度新設
高度教職実践専攻
商学学術院[編集]
商学部
商学研究科
商学専攻
経営管理研究科※2016年度新設
[19] （ビジネス専攻 専門職大学院、アジア太平洋研究科国際経営学専攻と早稲田大学大学院ファイナンス研究科 専門職大学院、夜間大学院の統合により新設）
会計研究科（専門職大学院）
会計専攻
理工学術院[編集]
学科や専攻に関しては理工学術院の項、(旧) 理工学部参照のこと。
基幹理工学部
創造理工学部
先進理工学部
基幹理工学研究科
創造理工学研究科
先進理工学研究科
国際情報通信研究科（GITS）
環境・エネルギー研究科
情報生産システム研究科
(旧) 理工学部[4]
(旧) 理工学研究科[4]
社会科学総合学術院[編集]
社会科学部
社会科学研究科 （昼夜開講制）
地球社会論専攻
政策科学論専攻
人間科学学術院[編集]
人間科学部
人間環境科学科
健康福祉科学科
人間情報科学科
ｅスクール（通信教育課程）
人間環境科学科
健康福祉科学科
人間情報科学科
人間科学研究科
人間科学専攻
スポーツ科学学術院[編集]
スポーツ科学部
スポーツ文化学科
スポーツ医科学科
スポーツ科学研究科
スポーツ科学専攻
国際学術院[編集]
国際教養学部
国際教養学科
国際コミュニケーション研究科
国際コミュニケーション研究専攻（修士課程・博士後期課程）
アジア太平洋研究科
国際関係学専攻
国際経営学専攻 （商学研究科専門職学位課程ビジネス専攻に移管） ※2007年度より募集停止
日本語教育研究科
日本語教育学専攻
学術院所属附属機関[編集]
政治経済学術院
現代政治経済研究所
法学学術院
比較法研究所
法務教育研究センター
教育・総合科学学術院
教育総合研究所
商学学術院
商学学術院総合研究所
産業経営研究所
WBS研究センター
ファイナンス研究センター
理工学術院
理工学術院総合研究所
各務記念材料技術研究所
理工学研究所
国際情報通信研究センター
環境総合研究センター
情報生産システム研究センター
人間科学学術院
人間総合研究センター
スポーツ科学学術院
スポーツ科学研究センター
国際学術院
アジア太平洋研究センター
日本語教育研究センター
別科[編集]
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